若者を対象とした意識に関する調査結果で、7割超が「今後5年間で生活の質が改善するか」の問いに「改善する」と回答!!

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米国に拠点を持つ非営利国際開発組織のアジア財団は、民間世論調査会社ソーシャル・ウエザー・ステーション（SWS）などに委託して2021年に15～30歳までの若年層を対象に実施された「若者の意識に関する調査」の結果を発表しました。

同調査は、フィリピンの若者が現在どのような視点をもつのかを把握するために実施されたとのことで、「今後5年間で生活の質が改善するか」の項目では、「改善する」との回答が全体の4分の3に達し、「悪化する」という回答を差し引いた「純楽観度」はプラス72ポイントを記録、1996年4月に実施された同種調査でのプラス46ポイントから大幅に上昇しました。

また、健康に関する調査では、新型コロナ禍にも関わらず、回答者の66%が自身の健康を「良い」としており、健康に対する若者の前向きな見通しが反映された形となっています。

さらに、同調査ではメディアや政治的な問題に対する姿勢に関する調査結果も発表しており、メディアに関しては回答者の4分の3が「少なくとも週1回テレビで情報収集する」と回答し、ソーシャルメディアよりも従来のメディアを信頼していることが明らかになり、政治的なスタンスについては、回答者の大多数が家族の影響が大きいと答えていることが明らかになりました。

※こちらの記事は《DMCI Homes Japanメールマガジン フィリピン不動産に関連する情報や時事ニュースを配信》をもとに再編集したものです。

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